公開性

公開性（こうかいせい、英：Openness）、またはオープンネスは、透明性（英語版）と協働（英語版）を重視することを特徴とする包括的概念。「知識・技術その他の資源へのアクセス可能性、行為の透明性、組織構造の透過性、そして参加の包摂性」を指す。公開性は、閉鎖性、中央集権、秘密主義の反対であると言える。

公開性の概念

公開性は、非常に異なる文脈における幅広い営みに帰されてきた。公開性という包括的概念に普遍的に受け入れられた定義はないが、2017年の包括的レビューは次のように結論づけている。

“公開”という用語は、高次の概念（「公開性の哲学」など）、資源の性質（「オープンデータ」など）、プロセスの性質（「オープンイノベーション」など）、または特定領域への効果（「オープン教育」など）を指すことがある。 （中略）通常、この高次概念を特徴づける原則は、情報その他の資源へのアクセス、包摂的でしばしば協働的な参加、資源と行為の透明性、そして排除的な構造の解体といった意味での民主性（英語版）である。

政府

オープンガバメントとは、市民が政府の文書や議事にアクセスする権利を有し、それによって実効的な公共の監視が可能になるとする統治原則である。

政府における公開性は、当局が保有する情報に情報公開の理念を適用するものであり、市民は政府の業務運営や活動の過程を閲覧する権利を持つとする。信頼できる情報は説明責任の要件であるため、政府情報へのアクセスの自由は政府の説明責任を支え、他の必要な権利の保護にも資する。

創作物

オープンコンテンツおよびフリーコンテンツはいずれも、人々がその利用・改変・配布の方法について制約を受けない創作物を指す。これらの用語は、ソフトウェアに特化した類似概念であるオープンソース・ソフトウェアやフリーソフトウェアに由来する。

教育

オープン教育とは、正式な教育制度が従来提供してきた学習や訓練へのアクセスを拡大する制度的実践およびプログラム上の取り組みを指す。参入障壁を取り除くことで、オープン教育はアクセス可能性を高め、情報の自由に寄与する。

オープン教育の推進者は、世界中のあらゆる社会階層の人々が高品質な教育と資源にオープンにアクセスできるべきだと主張する。彼らは、高コスト、時代遅れの教材、法的手段といった障害を取り除くのを助ける。これらの障壁は利害関係者間の協働を妨げる。協働はオープン教育にとって不可欠である。オープン・エデュケーション・コンソーシアムは「共有は教育の基本的属性である。教育とは、知識、洞察、情報をすべての人と共有することを意味する。それは新たな叡智、アイデア、才能、理解の基盤である」と述べている。

オープン教育資源とは、教育者が出版社や著者からの許可のもとで改良・改変できる学習教材を指す。オープン教育資源の作成者は、授業計画、プレゼンテーション・スライド、講義動画、ポッドキャスト、ワークシート、地図、画像など多様なアイテムを含めることができる。

クリエイティブ・コモンズのライセンスのような正当なツールがあり、学習者は自由にアクセスして利用できる。これらの資料を翻訳したり修正したりすることも許されている。米国の公立学校の教師は、政府が承認した教育基準（その一つがコモン・コア州基準）への適合として作成した資源を共有できる。一部の教師や学校関係者は、オープン教育資源が初等中等教育機関の教材の作成・配布にかかる費用を削減するのに役立つと推奨している。保管庫として、OERコモンズ（英語版）のような特定のプロジェクトがある。

科学

オープンサイエンスとは、査読済みの研究論文をオンラインで無料かつ多くの著作権・ライセンス上の制限から解放して利用可能にする実践を指す。このアプローチの利点には、他者の成果を自由に利用し発展させられることによる発見と進歩の加速、多くの研究が公的資金で賄われていることへの社会への還元、そしてオープンアクセス論文がより大きな読者層にアクセス可能であることによる自身の業績の影響力の増大が含まれる。

ビジネス

オープンビジネス（英語版）とは、フリーソフトウェア、オープンソース、オープンコンテンツ、オープンなツールと標準といったオープンネス運動の理念を取り入れた企業活動へのアプローチである。このアプローチは、透明性、ステークホルダーの包摂、説明責任に価値を置く。

オープンビジネスの構造は、貢献者と非貢献者を可視化し、それに応じて事業上の利益が分配されるようにする。貢献者に対して公開的な方法で報いることで、個々の関与と好ましい成果を高めることを目指す。

関連項目

• オープンソース
• オープンソース・イニシアティブ
• オープンアクセス
• オープンナレッジ財団
• 電子図書館
• オープン標準
• オープンの定義
• 参加型文化